11月 2020
今年の年初からずっと頑張ってきた書籍の執筆がいよいよ完成した。
『地方の病院は「医師の働き方改革」で勝ち抜ける』（中央経済社）が、明日発売となる。
この本は、僕が伊豆長岡の病院で医局員全員の残業時間ゼロにしていった経験を踏まえ、今後の医療機関の在り方を、自分なりにまとめたものとなっている。
日本において、昨年度から「働き方改革」が一般企業では始まり、想像以上に世の中の残業が減ってきている。
一方で、医師においても、2024年4月から時間外労働の上限規制が適用されることになり、すべての医療機関において「医師の働き方改革」にいよいよ取り組んでいく必要が出てきている。
勤務医の時間外労働時間は、2024年春以降は、原則年間960時間までなるのだが、これを実現することはなかなか容易なことではないと思われる。
しかし、「コーチングといったコミュニケーションの手法を上手に活用し、現場のニーズに応え、仕事の流れを変えれば医師でも定時に帰宅する」ことは、実際には実行可能なことでもある。そういった「医師の働き方改革」のノウハウを分かりやすく示したいと考えたのが、今回の執筆の動機であり、是非、日本中の病院長・理事長先生方を含めた、多くの医師・医療関係者の方々に読んでいただきたい書籍だと考えている。
また今回は、弁護士で元厚生大臣だった津島雄二先生に、本の帯を書いていただいた。まだまだ現役で弁護士のお仕事も続けておられ、非常に元気にされておられ、お会いして、頑張るように激励もいただき、大変感激している。
すでに、アマゾンや楽天・ヤフーでも先行予約でネット販売していただいている。
いよいよ11月12日に発売されますので、是非、皆様にも一読していただき、ご感想をいただければ、これほど嬉しいことはありません。
■『地方の病院は「医師の働き方改革」で勝ち抜ける』
佐藤 文彦 著（Basical Health産業医事務所 代表）
定価 3,080円（本体2,800円＋税10％）中央経済社／2020年11月12日発売
https://www.amazon.co.jp/dp/4502363316?tag=hanmotocom-22&linkCode=ogi&th=1&psc=1&language=ja_JP
https://books.rakuten.co.jp/rb/16484399/?scid=af_pc_etc&sc2id=af_101_0_0
■■■■ 書籍 『地方の病院は「医師の働き方改革」で勝ち抜ける』 のご案内 ■■■■
2024年4月より、医師にも時間外労働の上限規制が適用されることになり、すべての医療機関において「医師の働き方改革」にいよいよ取り組んでいく必要が出てきました。
勤務医の時間外労働時間を「原則、年間960時間までとする」ことの実現性はなかなか容易なことではありません。しかし、「コーチングといったコミュニケーションの手法を上手に活用し、現場のニーズに応え、仕事の流れを変えれば医師でも定時に帰宅する」ことは実行可能でもあります。そういった「医師の働き方改革」の指南書を分かりやすく示した、医療関係者必読の書籍です。また、弁護士で元厚生大臣だった津島雄二先生に、本の帯を書いていただきました。いよいよ11月12日に発売されます！
■『地方の病院は「医師の働き方改革」で勝ち抜ける』
佐藤 文彦 著（Basical Health産業医事務所 代表）
定価 3,080円（本体2,800円＋税10％）中央経済社／2020年11月12日発売
https://www.amazon.co.jp/dp/4502363316?tag=hanmotocom-22&linkCode=ogi&th=1&psc=1&language=ja_JP
https://books.rakuten.co.jp/rb/16484399/?scid=af_pc_etc&sc2id=af_101_0_0
どんな地方のどんな規模の医療機関であっても、優秀な医師や医療スタッフを継続的に確保することは可能です。実際にコーチングの手法を用いて、地方の急性期病院にて「医局員たちの残業をゼロにし、売り上げは右肩上がり」の「医師の働き方改革」を成功させた著者が、病院経営者・医師・医療スタッフ向けに、地方病院でも「医師の働き方改革」で勝ち抜ける、そのノウハウを分かりやすく解説していきます。
是非、ご一読いただき、ご感想をいただければ幸いです。
皆様、何卒宜しくお願い申し上げます。
今年7月に発売された「実践 BCG流病院経営 ―バリューベース・ヘルスケア時代の病院経営」（ボストンコンサルティング グループ 医療機関チーム 著；エルゼビア・ジャパン）を読んでみた。
これは、病院経営者にとって必読書だと思う。
またまた不勉強で恐縮だが、「BCG流病院経営戦略 ―DPC時代の医療機関経営」(2012)という前著もあるそうだ。
この本の中で、まず、日本における病院経営は急速に悪化していることを明示していた。そして、今後予想される政策の方向性として、適正な病床機能や病床数への誘導、自治体による国民医療費の管理、アウトカム(医療の成果)データ活用による医療機関の競争促進を挙げている。先進諸外国では、バリューベース・ヘルスケア(Value-Based Health Care)という、人件費や薬剤費といった、医療にかかる投入コストあたりのアウトカム(患者にとっての実際の成果)を最大化するという考え方・政策が導入され始めているとのこと。
日本でも、こういった取り組みが、令和の時代には求められて来ており、政府専門調査会(2015)から2025年の医療提供体制改革に向けて、事業モデルの方針転換を行っていく必要性が訴えられている。
日本の人口動態が年々変化し、高齢化社会がピークを迎えていくにあたって、将来的には全国的に20万床が過剰となり、一方で、回復期病床は27万床以上増やさなければならないとのこと。
このためには、地域内の競合施設と差別化して、競争優位性を築くために、「脱・総合病院化」を図り、自病院の強みを磨く必要性があると主張している。そのためには、医療機関の統廃合も視野に入れるべきだとも述べている。
また、済生会熊本病院をはじめとする熊本市内の急性期病院がそれぞれの医療機関の強みを生かし、疾患領域毎に役割分担を行っている「熊本方式」や、県立日本海病院と市立坂田病院を統合した日本海総合病院の設立などが、地域連携で成果を上げている成功事例として紹介されている。
そして、これらの様な地域内連携や介護連携が、今まさに日本の中でも強く求められていると強調している。
さらに、臨床現場から経営陣までの一気通貫した目標・指標を持つことが大切であるとも指摘している。また、医療機関や地域ごとに医療アウトカムのバラツキがあり、それをこれからの時代は明確に評価・比較検討し、そのバラツキを解消していくために、診療報酬アップといったインセンティブ付与などを行い、医療レベルを行って医療アウトカムを向上させている医療従事者が報われる制度設計の必要性も唱えている。
いずれも、非常に的を得(射)ていて、さすがコンサルティング会社だと感じた。
そして、日本の「世界に冠たる健康・医療提供システム」をこれからの時代に上手くマッチングさせ、「医師の働き方改革」「地域医療構想」に加え、今の時代だからこそできる最先端のヘルスケアITシステムも上手に活用し、これからも日本全国で質の高い医療が提供され続けられるように、様々な職種が医療と連携して、日本をさらに豊かな国にしていければと願う。そして、それは十分可能なことであるとも、私は考える。
