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以前から、少し話しには聞いていたが、最近企業の採用活動にも、新たな変化が見られるようになってきた。それは喫煙者の排除。(日本経済新聞の2020年3月9日夕刊)

今年はさらに広がりそうな気配とのこと。

 

社員喫煙率ゼロを目指すファイザーは昨年、採用要件を見直し、喫煙の有無を採用活動中に確認。喫煙者は原則入社を断っているとのこと。

ファイザー社と言えば、禁煙補助薬のチャンピックスを製造・販売している会社だ。いわゆる禁煙外来で処方される薬で、この薬が発売されたお蔭で禁煙に成功する人が格段に増えた。

しかも、今までは努力と根性で無理やり禁煙を断行していた人も少なくなかったが、この薬剤のお蔭で、そういった努力や根性を振り絞らなくても、スーッと止められる人が続出した。

 

ただ、そういった薬を売っているのに、自社社員が喫煙していては意味がないということで、この様な採用要件に禁煙者必須という条件をつけた。これは、非常に素晴らしいことだと思う。

そうは言っても、ここまで踏み込んだ採用条件にしてしまうと、法律上、何かしら問題にならないのかと疑念を持ってしまうのは、私だけであろうか?

 

そしてこの春、SOMPOひまわり生命もの新卒採用者は「非喫煙者もしくは入社時点で喫煙されない人」

しか入社して来ない。「最終面接や内々定の告知の時にも口頭で念押ししました。内定承諾書にもその旨、明記しています。学生時代に喫煙していても、4月以降は全員非喫煙者です(経営企画部)」とのこと。

 

これらの背景には、改正健康増進法による規制強化がある。受動喫煙防止を目的にいよいよ今年4月から職場も原則屋内禁煙になる。規制強化を先取りし、就業時間の喫煙を就業規則で禁じる企業も増えている。企業の採用活動では、法律などの制約がなければ原則として「採用の自由」が認められているとのこと。社員に禁煙を求めるなら、採用段階から選別しようという判断しているらしい。

 

SCSK社は21年新卒採用から、内定者に卒煙治療サポートを提供するとのこと。会社を挙げて喫煙習慣見直しに取り組んでおり、就業規則で就業時間内の喫煙は禁止とする。自社オフィスに喫煙スペースはなし。採用段階でもその旨を学生に説明しており、喫煙者を選考から排除しないものの、禁煙を手助けしようという試みだそうだ。記事では「禁煙は経営上も会社に利点のある健康経営の一環です」と説明します。」と締めている。

 

さらにワンランク上の禁煙戦略が、企業を中心に広がってきていることを感じる。

 

 

蛇足だが、新型コロナ肺炎で大きく揺れるご時世であるが、とにかく咳をすると、恐ろしく周囲の人達からの拒絶の視線がお互いに気になる状況が続いている。

普段から、喫煙者は気管支の炎症を起こしやすく、風邪をひいていなくても、もしくは風邪が治った後も出続けている人が多い。そういった意味でも、このタイミングで禁煙することを促していくことも、我々医療者にとって大切なポイントかもしれない。